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2015年06月08日

【学習スタイルMAP2015】反転学習、タブレット学習、ポートフォリオ…多種多様 なスタイルの効果的な取り入れ方とは?6/18-19特別イベント開催

国内
1000を超える企業・スクール・学校のeラーニングシステムを立ち上げている『日本で初めてのeラーニング専門ソリューションベンダー』、株式会社デジタル・ナレッジ(本社:東京、代表取締役:はが弘明)は、2015年6月18日(木)、19日(金)に特別講演『学習スタイルMAP2015』を開催致します。
引用元 : 産経ニュース

学童保育NPO、リユースPCでICT教育

企業 国内
学童保育の支援を行うNPO法人sopa.jp(東京・港)は3月、「リユース・フォー・キッズ」プロジェクトを開始した。企業の不要となったパソコンを回収し、学童の子どもたちにICT教育プログラムを提供する。「ゴミを減らして、子どもたちの笑顔を増やしていく」ことが目的だ。
引用元 : alterna

タブレットPCを活用した「京都ICT教育モデル構築プロジェクト」がスタート

企業 国内
京都大学学術情報メディアセンター、京都市教育委員会、日本マイクロソフト(MS)、日本電気(NEC)の4者は6月2日、同センターが京都市教委と連携して京都市立西京高等学校附属中学校において、情報化社会に対応した1人1台学習環境を見据えた持ち帰り学習でのICT教育モデルを構築するため、大量の学習データから生徒の学びの変化を検証する実証研究(プロジェクト名「京都ICT教育モデル構築プロジェクト」)を開始したと発表した。
引用元 : マイナビニュース

教育クラウドを実証実験など 情報化に向けた文科省の動向

国内
政府は平成32年度までに、小・中学校の児童生徒1人に1台のタブレットを整備する目標を掲げている。こうした動きの中で、文部科学省はクラウドを活用した教育システムやICTの活用を浸透させるための教員研修の構築など、教育の情報化を進めている。教育ツールとしてのICTの今後について、同省生涯学習政策局情報教育課の豊嶋基暢課長に聞いた。
引用元 : 教育新聞

2015年度のタブレット端末導入計画を調査<教育家庭新聞社調査>

国内 自治体
教育家庭新聞は本年4月、全国の教育委員会を対象に「タブレット端末・PCの導入状況や計画」についてアンケートを実施し、25都道府県教委、459市区町村教委から回答を得た。そのうち5割強の教育委員会でタブレット端末・PCを導入済みあるいは導入予定がある。多くはPC室の入れ替え時の導入だが、教員用端末としての導入や特別支援教育向けの1人1台導入、無線LANシステムと合わせた協働学習検証のための実証校への整備もある。
引用元 : 教育家庭新聞
 
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