理数系学会教育問題連絡会に加盟する上記諸学会は、「デジタル教科書」「デジタル教材」推進に際して、世界的に見て低くない我が国の教育水準を維持し、さらに向上させるために必要と思われる事項のチェックリストを作成した。

ムヒディン副首相は、マレーシアを頭脳労働中心、革新主導型の経済国にしていくためにはデジタル・インフラ、デジタル・スーパーハイウェイの整備が必要不可欠だと指摘。4Gサービスの開始により、目標に一歩近づいたとコメント。また、インターネット普及率と国内総生産（GDP）成長率も密接に関係していると指摘した。

鎌倉の郷土資料や利用許諾が得られた電子書籍などを公開する電子図書館サービスの実証実験が、12月から鎌倉市中央図書館などで始まる。

情報通信技術（ＩＣＴ）は、使い方次第で障害のある児童にとって効果的なアシスティブ・テクノロジーになる。

学習塾大手5社が発起人となり、子どもたちに"主体的に生きる力"をつけさせるために、次代の教育を考え、日本の教育に関して提言し、具体的に働きかける新組織、一般社団法人「次代の教育を共に拓く会」を設立する。