学校はもとより学習塾などでも、タブレット端末をはじめとした情報通信機器（ICT）を導入する動きが徐々に広がりつつあります。機械に不慣れな世代には人の代わりをパソコンがするみたいで何だか味気ない話のように思えるかもしれませんが、実態は逆に、人と人とのつながりを豊かにするものだというのです。

2013年12月16日（月），近畿大学附属高等学校にて「ICT Open School」と銘打った公開授業を見学してきました。

　近畿大学附属高等学校は，1学年当たり約1000名の生徒をかかえる日本でも有数のマンモス校です。そのような大規模校にもかかわらず，2013年度の高校1年生より生徒1人1台のiPadを導入するという先進的な取り組みを始めており，全国的にも高い注目を浴びています。

NTTドコモ・ベンチャーズ、日本マイクロソフト、ベネッセコーポレーションは3社で連携し、教育分野でICTを活用した新たな製品・サービスが生み出される環境づくりに取り組むことで、教育×ICT市場(EdTech)の活性化を支援する。

２００６年の開校以来、電子黒板の全教室導入を始めとするＩＣＴの授業活用に積極的に取り組んできた立命館小学校（浮田恭子校長・京都市）では、２０１２年より、学習者用端末の導入に着手した。１１月には４、５年生を対象として１人１台の学習者用端末を導入。ＣｏＮＥＴＳ（各社デジタル教科書を活用できるマルチプラットフォームを提供）の実証も行っている。１月２５日に開催された「第７回公開授業研究会～Ｂｅｙｏｎｄ　Ｂｏｒｄｅｒｓ」では、ＳＮＳ活用やプログラミング教育、英語教育を始め、学習者用端末活用の成果も公開された。

教育現場へタブレット端末や電子教科書の導入を教育界の有識者と民間企業側から進める団体に「デジタル教科書教材協議会」（DiTT）がある。東京大学の元総長で三菱総研理事長の小宮山宏氏が会長をつとめ、発起人にはソフトバンクの孫正義社長や日本マイクロソフトの樋口泰行社長らが名を連ねた。現在、会員企業は100社以上にのぼり、タブレットや電子教科書に関わる企業の大半が参画している。