コロナ禍で急加速しているDX（デジタルトランスフォーメーション）。DX革命の波に乗り遅れると、激変期にあるビジネスの世界では生き残っていけないだろう。特に資金力の乏しい中小企業は致命傷を負いかねない。ただ、DXの構造を知り、「いいDX」と「悪いDX」の違いを理解すれば、会社を死なせずに済む。世界最高峰の戦略コンサルティングファームと呼ばれるマッキンゼー・アンド・カンパニー。そのマッキンゼーが「DXの成功方程式」を明かした、ダイヤモンド・オンラインの大ヒット動画特集『マッキンゼー流！DX革命』（全7回）から抽出したエッセンスを特別公開する。
引用元 ： DIAMOND online

米フェイスブックは28日、同日付で社名を「Meta（メタ）」に変更したと発表した。2004年に発足した同社はSNS（交流サイト）を軸に成長してグループ全体の利用者が36億人に迫るが、企業体質や管理体制への批判が高まっている。社名変更によってイメージを刷新し、仮想現実（VR）などの成長領域に注力する。
引用元 ： 日本経済新聞

デジタル庁は、「教育データ利活用」についての意見を、10月25日～11月26日まで、市民から広く募集している。現在、同庁ほか関係省庁で今後の教育データの利活用に向けたロードマップ策定に着手しており、教育データの利活用を図る上で目指すべき姿やデータ蓄積と流通の将来イメージを整理している。
引用元 ： ICT教育ニュース

この1年間で、「教育データ」や「ラーニングアナリティクス（LA）」という言葉を耳にする機会が増えた。ICT活用教育の研究分野で、いま最もホットな話題だ。日本学術会議は2020年9月に「教育のデジタル化を踏まえた学習データの利活用に関する提言」を発表した。それからおよそ1年後の2021年10月17日、日本学術会議は公開シンポジウム「教育データの利活用の動向と社会への展開」をオンラインで開催。基調講演には経済産業省の浅野大介氏、文部科学省の桐生崇氏、国立教育政策研究所 総括研究官の白水始氏らが登壇し、教育データの利活用に対する国の取り組みなどを紹介した。
引用元 ： 教育とICT Online

一般社団法人国際教育研究コンソーシアムは、国際的な教育関連IT企業、Digitary社（本社 アイルランド、ダブリン）と共同で、昨年より、芝浦工業大学の学修歴証明書デジタル化プロジェクトに協力してきましたが、このたび、その成果として、同校が2021年10月21日からデジタル証明書の発行を開始したことをお知らせします。
引用元 ： PR TIMES