「幼稚園教育要領案」と小学校・中学校における「学習指導要領案」はパブリックコメント期間を終了し、改訂作業も大詰めを迎えている。2020年実施というと、まだ先感もあるが、幼稚園では2018年度完全実施、小学校・中学校では2018年度から移行期間に突入する。準備期間は、ほぼ1年。今回は改訂される「学習指導要領」＝“未来の学び”のポイントと情報活用能力の位置づけについて考えてみる。
引用元 ： ICT教育ニュース

本連載「松岡功の『今週の明言』」では毎週、ICT業界のキーパーソンたちが記者会見やイベントなどで明言した言葉をいくつか取り上げ、その意味や背景などを解説している。
今回は、日本マイクロソフトの平野拓也 代表取締役社長と、パロアルトネットワークスの藤生昌也 エバンジェリストの発言を紹介する。

引用元 ： ZDNet Japan

総務省統計局はこのほど、日本に関する広範な統計集として、「日本の統計2017」を公開した。教育関係の統計については、子供1人当たりの学習費で最も高いのは私立小学校で年間153万5789円。公立小学校の約4.8倍の額だった。公立学校のデジタル教科書整備率は4割強、電子黒板整備率は8割弱だった。
引用元 ： 教育新聞

青少年教育振興機構は13日、日本の高校生の学習意識やICTの利用状況などを、米国、中国、韓国と比較した「高校生の勉強と生活に関する意識調査」の報告書を発表した。調査結果からは、日本の高校生は米中韓と比べて、ICTの活用が進んでいないことが明らかになった。

引用元 ： ICT教育ニュース

WDLC(Windowsデジタルライフスタイルコンソーシアム)は3月13日、「MyFirst PC はじめてのマイパソコン」と題し、子どもの可能性を最大に引き出すためのPC利用について考えるシンポジウムを開催した。政府が教育のICT利用拡大に向けて積極的に動く中、家庭ではどのような方針をとるべきだろうか。

引用元 ： マイナビニュース