古紙など資源化物の売り払い金で、学校現場へ情報通信技術（ＩＣＴ）機器を整備―。掛川市の市民団体が進める独自の教育支援活動が、開始から２年目で軌道に乗り始めた。今夏に初の機器の寄贈が実現し、協力事業所の数も増えつつある。関係者は「活動の輪を広げ、市全体の資源化物が子どもたちのために役立つ仕組みをつくりたい」と意気込む。
引用元 ： 静岡新聞

AI業界をリードするアマゾン、ディープマインド/グーグル、フェイスブック、IBM、マイクロソフトの5社は、ニューヨーク現地時間28日、AI技術に関する一般の人々の理解を深め、この分野におけるさまざまな課題や可能性についてベストプラクティスを提供することを目指して、NPO団体を立ち上げることを発表した。
引用元 ： ICT教育ニュース

文部科学省は、2015（平成27）年度の「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」（速報値）の結果をまとめると同時に、全国の市町村別の教育用コンピューターの整備状況などを公表しました。速報値の段階で、市町村別の整備状況などを明らかにするのは、異例のことです。なぜ文科省は、市町村別のコンピューター整備状況などの公表に踏み切ったのでしょうか。
引用元 ： ベネッセ教育情報サイト

ICT推進校である近畿大学附属高等学校は、2016年9月30日、全生徒が所持するiPadを活用し、生徒約2,880人参加の西日本の高等学校で最大規模の体育祭を開催する。
引用元 ： 大学ジャーナル

リクルートマーケティングパートナーズの運営する「ケイコとマナブ.net」は26日、首都圏1都3県で小学生以下の子どもを習い事に通わせている927人を対象に「子どもの習い事」についてアンケートを実施した結果を発表した。
引用元 ： ICT教育ニュース